冷凍食品市場の拡大を考察してみる

市場の変化から見る冷食産業の将来性

時代とともに激しく変化を続ける食品産業。中でも冷食業界は特に変化のサイクルが早いと言われており、企業にとっても新規参入のチャンスだと言われています。
本当に、冷食産業の市場はここ数年で拡大しているのでしょうか？市場データなど具体的な統計から検証していきます。

数字の推移で見る冷食市場の変化

冷食産業を牽引する主要企業11社の年間売上データによると、日本国内の冷食販売実績は2014年から18年にかけて上昇傾向にあります。19年から21年にかけてはほぼ横ばい傾向で推移していますが、14年以前の水準と比較するとシェアが拡大していると言えるでしょう。

 

冷食産業全体の規模で見ると、2020年から21年にかけての市場規模は1.4兆円となっており、成長率は前年比で-0.1%となっていますが、利益率のほうは前年比+4.3%であり、冷食産業全体がまだまだ将来性のある分野であると言えます。

冷食の細かい品目別で見てみると、炒飯+19.5％、餃子+9.6％、うどん+3.9％、スパゲッティ+8.8％となっており、全体としては「主食としてしっかり食べられる冷凍食品」を消費者が望んでいることがうかがえます。

安定した家庭向け需要

上の図は、外食産業と冷食産業（一般食品小売業）の市場規模の推移を国内の一般家庭における家計支出で比較したものです。
図を御覧いただいてもわかるように、2016年以降の5年間を見ても、冷凍食品の一般家庭向け需要は時期を問わず安定しています。
20年から21年にかけて冷食の家計支出が5%ほど落ち込んでいるのはコロナウイルスにともなうステイホーム期間により家計消費全体が落ち込んだためと考えられており、コロナ収束後は復調の兆しも見えています。
一方、外食産業のほうはコロナ前の2019年から20年にかけて20%以上もポイントを落としており、21年に入ってもプラス基調に乗せることはできていません。
以上のデータを見ても、飲食小売業のメインである冷食は個人の消費動向の変化に左右されにくいと考えることができます。

冷食産業の市場規模が拡大している理由

冷食産業の市場規模が拡大傾向にある背景としては、以下のような要因が考えられます。

新型コロナウイルスにともなう巣ごもり需要

2020年上旬から世界的な関心事となった新型コロナウイルス。感染拡大の影響は現在もなお続いています。
2020年上旬から中旬にかけては日本でもステイホーム期間が続き、いわゆる「巣ごもり需要」とよばれる新たな需要が掘り起こされました

その結果、一般家庭はもちろんのこと、単身世帯でも「手軽に調理加工ができ、長期間の保存がきく」冷凍食品がそれまで以上に求められるようになりました。先ほども説明した冷食産業全体の市場の変化は新型コロナウイルスの感染拡大に起因していると考えることもできます。

「巣ごもり需要」は日本でも今後定着すると見られています。

ライフスタイルの多様化

ライフスタイルの多様化も、冷食市場の変化に影響を与えています。

「家族からひとり世帯へ」

ここ数年の冷食の市場の変化を端的に表すと、このようになるでしょうか。
かつて、冷食といえば、家族世帯に向けた商品開発がスタンダードになっていました。

たとえば、毎日家事で忙しい主婦の料理の手間を少しでも省くため、パック入りで価格の安い冷食を提供し、家族のニーズにこたえる。専業主務と夫、そして子供が数人という家族がモデルケースだった時代には、「安くて量がある」冷食が長らくトレンドになっていました。
しかしながら、時代は「個食」が中心になり、女性も社会に出て遅くまで働くことが当たり前になってきました。
その結果、大容量でお徳用の冷食よりも、いわゆる「おひとり様」用の小分けされた冷食が重宝されるようになります。
もちろん、家族世帯向けの冷食の販売も堅調で、今後新規参入する企業には消費者の新たなニーズの掘り起こしが求められています。

イメージの変化

昭和の時代には、冷食というと「そこそこおいしいけど、何となく手抜きのような気がする」というイメージでとらえられていました。

しかしながら、平成から令和にかけて個人のライフスタイルが多様化し、単身世帯でも仕事終わりに冷凍食品で夕食を作ったり、共働き世帯が時短のために冷食を利用したりと、「冷食＝手抜き」という価値観ではなくなってきました。

また、冷食そのものの品質も年々改良されており、そのことも冷凍食品全体のイメージ向上につながっています。